＜一歩先行く＞仕事ができる人の転職術

仕事ができる人の転職術

「いつも面接で落とされる」「10社受けても採用されない」「履歴書の時点で通過できない」などと転職するにおいては、悩みが多いもの。様々な業種の中で、この業種へ希望すると決まっているのであれば、その業種に特化した転職方法がある。業種別にまとめたので、参考にしていただきたい。

ヘッドハンティング

ヘッドハンティング、スカウトは、求められる人材を見つけ、勧誘（自らの側に招く行為）すること。対象の人材が既に所定の組織などに属している場合は、好条件を示してそれら組織から自陣営側の組織に呼び込むことも行われる。ここでは「スカウト」とう名称で説明する。

なお英語の「scout」には「探し出す」や「見つけ出す」の意味があり、偵察・斥候（軍事）などもスカウトという。本来の意味で言えば、人材となる人物を探し出す行為（勧誘はその次の段階）である。

スカウトは、能力や容姿などの優れた人材を勧誘する行為全般であるが、人材が組織の求める能力などを持つ存在であり、その組織の価値観に合致すればこそ勧誘されるため、スカウトが行われる基準は一定ではない。要は組織にとって利益を与える存在が、人材となるためである。

スカウトは様々な場所で行われ、またその人材の種類によっても様々であり、下は小学校の班分けのような場での人気者の誘い合いから、上は政党への参加の勧誘や、優秀な能力を持つ人物を国家がその運営に必要だとして招き入れるなどまで、様々なレベルが存在する。

大衆一般に於いてなじみの深いものとしては、いわゆる芸能関係のスカウトであろう。これらでは容姿が整っているとかスタイルが良いといった外見的な魅力がある存在がスカウトを受ける。ただそういった勧誘は当人の自尊心にとって「他人に認められた」など好意的な意味がある一方で、いわゆる悪徳商法のモデル・タレント募集と銘打ったキャッチセールス（募集に応じると、登録手数料を取られたり、物品を売りつけられたりする）などの社会問題もみられる。

スカウトの例

企業

企業にとっては、優秀な能力がある人材を確保する事は死活問題である。このため既に社会に出て、ビジネスで実績のある人材の引き合いは激しい。通常、企業が従業員を募集する方法は、卒業を控えた学生や、求職中の者を面接などして人材になりそうな者と、そうなりそうも無い者をふるいに掛け、人材となりそうな者だけを雇い入れる。

しかしそれら従業員が実際に人材として役立つかどうかは別の話で、上司からの働き掛けや情報を与えるなどして教育を行いながら仕事を与えて行くわけだが、そこで能力を伸ばす者と余り伸びない者とがおり、能力が伸びれば更に期待して密度の高い教育を行いつつより大きな仕事を与えたりする。ただこういった人材育成は時間が掛かり、経営者にとっては人材不足は切実な問題となる。そこで既に一定以上の能力を示すものを外部から引き入れる場合もあり、その際に行われるのがスカウトである。

日本ではバブル景気の頃より、急速に事業拡大した大手企業では深刻な人材不足に見舞われ、他の業種などからも人脈を通して優秀な人物を集めようと各企業が奔走した。しかし既に能力のある人間の多くは、様々な分野で仕事を持っており、他よりの誘いに応じないこともある。この場合にヘッドハンティング（各々の勧誘員は「ヘッドハンター」と呼ばれた・職業紹介事業参照）など専門職も存在し、これら優秀な人物と交渉、条件を示して引き抜いた人材を所定の企業に斡旋するなどの業態も見られた。反面、同時代には所定の企業の業務成績を引き下げるために、ヘッドハンターを装ってその企業の要職関係者に接触、引き抜きに見せかけ企業から離脱させる行為も存在したなどの話も漏れ聞かれる。米国でも1990年代の情報通信産業分野で、盛んな人材の引き合いもあった事が聞かれる。ただし、既に実績があるということでせっかくスカウトされた人材でも、そこで能力が十分に発揮できるとは限らない。採用担当者の見込み違いということもあるし、転職先の上司や社風との相性があるためでもある。

企業からの引き抜きなどは同時代に社会現象として一般に知られたというだけで、それ以前にも様々な分野で引き抜きが行われたという話も存在する。これらでは、縁故などの人脈を頼って優秀な人物が他へと渡っていった。

芸能

芸能分野では、繁華街で芸能関係者が前途有望だと目を付けた人に声を掛けるなどがあるが、同じような場所でホストやアダルトビデオの募集もあるなどしていて、紛らわしい。最近では芸能事務所がオーディション（ホリプロタレントスカウトキャラバンなど）といったイベントで人員を集め、この中からめぼしい者を選んでスカウトする様式が見られる。街中で声を掛けるものでは、雑誌グラビア用などの写真モデルなどもあるが、いかがわしい写真のモデルなどもあり、様々である。スカウトと偽って呼び止められ、所定の場所に連れ込まれて犯罪被害に遭う者もいる。

その一方で、前出のような悪徳商法もあり、勧誘目的を偽って自尊心を煽り、仕事を紹介するつもりも無いのに登録の手数料（プロフィール制作やカタログ用写真撮影など）やレッスン料として対価を求めるケースも聞かれ、この問題は子役タレントや子供モデルなどの子煩悩な親を狙い撃ちにして、子供を誉めそやして良い気分にさせ、つかさず契約して手数料などの名目で金銭を請求する業態もあり、前出の大人を対象としたモデル・タレント募集と併せ、国民生活センターなどにも相談が寄せられている。

お笑いタレントの世界にも、一応スカウトという行為があるが、芸（ネタ）をアマチュア専門のライブで見せて、実力を認められたものがスカウトを受けるという、外見よりも内面を重視されたもので上記とは事情が違う。

職業紹介事業

職業紹介事業（しょくぎょうしょうかいじぎょう）とは、就職・転職の仲介を行う事業の、行政における呼称である。一般的には「人材紹介」と呼ばれている。隣接する事業に、労働者派遣事業がある。

日本においては、厚生労働大臣の許可を受けた職業紹介事業者が、転職を希望する求職者と労働者を求める企業（求人者）との仲介を行って、双方の要求を満たすような転職の実現を目的とするサービスを提供する、とされる。企業（求人）側は、戦力となる労働者を「人材」もしくは「人財」と呼称することが多く、「職業紹介事業」という表現よりもむしろ「人材紹介」という言葉のほうがはるかに一般的である。

以下、日本における職業紹介事業について解説する。

概要

根拠法は職業安定法である。同法第4条において「職業紹介とは、求人及び求職の申込みを受け、求人者と求職者との間における雇用関係の成立をあっせんすることをいう。」と定義されている。そのほか、日本は民間の職業紹介事業のILO条約（1997年の民間職業仲介事業所条約（第181号）)に批准している。なお、民間職業仲介事業所に関する条約においては「千九百四十八年の職業安定組織条約の規定に留意」することが求められており、民間職業紹介事業を行う国においては、国が事業をおこうなう職業紹介機関（いわゆる公共職業安定所、ハローワーク）があること前提にしている。また、このサービスを提供し対価を得る業者は、同法上「有料職業紹介事業者」と呼ばれ、一般においては「人材紹介」などと呼ぶこともある。

補足

参考であるが、職業安定法第33条の2の規定で、大学等の学校・専修学校などについて、所轄の公共職業安定所（ハローワーク）に届け出ることにより無料職業紹介事業を行うことができるとある（大学の「就職課」など）。この項目では、主に民間の有料職業紹介について記載する。
ハローワークと同じ国（厚生労働省）の機関として、概ね40歳以上の管理的職業、専門的・技術的職業に従事してきた人を対象に職業紹介や相談を行う「人材銀行」（厚生労働省サイトの説明）が全国12箇所にある。

企業が欲しがる人材を第三者が手配するという点では、派遣業者や請負業者と類似する点があるが、職業紹介事業はあくまでもあっせんであり、事業者と労働者の間に雇用契約が存在していないところが大きく異なる（ただし、派遣期間終了後に派遣先での雇用を前提とした紹介予定派遣の場合、派遣業者に労働者派遣事業と職業紹介事業の両方の許可が必要となる）。

一般に、求職者側は職業紹介事業者への登録や情報の利用は無料で行える。雇用者（求人者）側は、紹介された求職者を受け容れて雇用し、採用後一定期間（数ヶ月～半年程度）が経過しても、その採用者（転職希望者）が求人側企業に在籍し続けている場合[要出典]。に、紹介事業者に対して報酬を支払う。報酬の相場は、雇用する求職者の年収の1～3割が相場である。特に、ホワイトカラーの紹介の場合は、年収の25～35％程度が相場である。

業者によっては、事業の再編による人員整理（いわゆるリストラ）に伴う他社への転職支援（アウトプレースメント）を請け負っている場合もある。

業態としては1960年代後半から存在したが、規制緩和により有料職業紹介事業者の扱える分野が広がった2000年頃から、新規参入が増えている。2007年時点では、港湾運送業務、建設業務以外のほぼ全ての分野で職業紹介事業が可能である。国際間にわたる紹介に関しては、現地国に業務提携先があるなどの条件を満たした上での特別の許可が必要である。

市場規模としては、定義により異なるが、矢野経済研究所は、ホワイトカラー人材紹介の市場規模を、2009年に670億円としている。

許可番号

許可された事業者には13-ユ-30**45のような許可番号が付与される。頭の2桁の数字は都道府県コードで、東京都なら13で始まる。その次には有料事業なら「ユ」、無料なら「ム」。その後の6桁の数字が事業者固有の番号で、2004年3月1日以降の許可は300001から始まる通し番号となっている。

分野

主に、各種技術系エンジニア・研究者や経営全般、法務、財務など社業のマネジメント（社業一切を任せる社長の例もある）といった職種に利用されており、これらは、初期から、民間による職業紹介事業で扱われている。「人材バンク」や「転職エージェント」などと呼ぶ場合、この分野の職業紹介事業を指すことが多い。

上記の技術系や経営管理系以外の職種で、民間による職業紹介事業で扱われる職種としては、看護師やマネキン、芸能関係などがある。看護師に限ったものは「ナースバンク」などと称されることがある。また、家政婦に特化した｢家政婦紹介所｣、マネキンに特化した｢マネキン紹介所｣、配ぜん人に特化した｢配膳人紹介所｣（若しくは、サービスクリエーター）などがある。芸能人（俳優、タレント、歌手）など個人事業者の職業を紹介する事業も含まれる（芸能事務所・芸能プロダクション）。

技術系でも、医療関連の職業紹介については、製薬メーカーの医薬情報担当者を除き、規制緩和まで許認可が下りなかったこともあり、扱っている業者は極めて少ない。

また、いわゆる現業・技能系のブルーカラー職種についても、医療関連同様に規制緩和が遅かったため、扱っている業者は極めて少ない。

職業紹介事業は、多くの場合、市場価値が未知数な新卒者よりも転職者を対象として行われるが、近年では、第二新卒や新卒など若年層を取り扱う業者が増えつつある。

職業紹介の利点

職業紹介は、次のような利点があると主張されている。

雇用者（求人者）にとっての利点
- 効率的に求人を行うことができ、求人広告費や人事担当の費用・労力などが削減できる
- 希望に沿った労働者を確保できる
- 競合他社に対し秘密裏に求人が可能である
- 社内の既存社員に対しても、自社の採用活動を秘密裏に行える。

求職者にとっての利点
- 自分の希望に沿った転職先を紹介してもらえる
- キャリアパスを相談できる
- 面談の日時設定や年収交渉など手間のかかる作業を代行してもらえる
- 求人広告に掲載されていないなどの理由で捜しにくい雇用者の情報も得られる
- 小規模な紹介会社は求人案件が少ないが、クライアントと濃密な関係を構築していることが多く、こうした紹介会社を経由した方が応募先企業の情報量が多く、かつ正確である場合が多い。

その他の特徴

紹介担当者

転職希望者に対して、特定の紹介担当者がつく仕組みになっている場合と不特定の担当者が求人企業の紹介ごとに連絡をする場合の二通りがある。転職希望がかなうか、転職をあきらめるかのいずれかの状態になるまで、転職希望者に求人を紹介し続ける。しかし、転職活動開始後、内定を取れない状態が長く続くと、特定の紹介担当者の方式を採っている場合は、紹介担当者が別の人に変わるケースもある。
人材紹介会社によって違いがあるが、紹介担当者のことを「コンサルタント」と呼称する。

転職希望者から見た場合

転職希望者から見た場合、実際には商品のように扱われていると感じられることが多い。
求人者・求職者が複数の紹介事業者に登録している場合、求職者が複数の紹介事業者から同じ求人者を紹介されることがあり、各紹介事業者との調整が必要になる場合もある。

職業紹介と転職ポータル

職業紹介事業者も自社のウェブサイトを運営していることが多いが、転職情報サイトと異なり、サイト上で検討～応募までの過程が完結することはない。一般的には、予備登録として、氏名や住所、生年月日などの個人情報や、経歴情報の入力・管理などをサイト上で行い、実際の案件の紹介は職業紹介事業者の担当者と面談の上で行われる場合が多い。